講談社が取り組んだ顧客情報一元化プロジェクト、その効果は？

　58もの媒体と、多数のステークホルダーを持つ講談社は、広告事業を手掛けるメディア部門と、版権ビジネスを手掛けるライツ部門との顧客情報を一元管理するシステム導入に踏み切った。当初は名簿管理目的に導入したものだが、部署内外の活発なコミュニケーションと顧客のフォローが可能になるなど狙い以上の効果を上げているという。

　もともと同社は、広告部門だけでも広告主で約550社、広告会社で約210社（2016年度時点）と取引がある上、その契約内容も単に広告枠を提供するだけでなく、企画の持ち込みや事業の共同展開など多岐にわたるため、その情報管理に課題を抱えていた。加えて、「進撃の巨人」や「のだめカンタービレ」といった作品ごとに担当が異なるため、顧客が各担当者に対して同じ説明をしなければならない場面も生じていた。

　顧客情報管理システムの導入が、これらの非効率な状況を解消するとともに、顧客企業との多様な取引を把握し、多重的にフォローできる環境を実現した。各担当が持つ名刺情報なども一元化されたことで、部署内外を問わないコミュニケーションの活発化にもつながったという。同社の顧客関係の変化を、本資料で詳しく見ていこう。