全国展開するマツモトキヨシが、オムニチャネルの販促施策を自動化できた理由

　マツモトキヨシホールディングスは、プロモーションの高度化を目指し、「顧客理解の高度化」「販促施策の自動化」という2つのテーマを掲げている。そのため、顧客の購買に至る前段階から、複数チャネルをまたぐ購買行動までを分析する必要があったが、現場はExcelによる販促施策の立案をしており、精緻な仮説・検証が困難だった。

　この改善策を探す同社は、データ収集から戦略シナリオ設定、実行、検証に至るアナリティクスPDCAサイクルの自動化システムに注目した。多様なチャネルからの一元的なデータ抽出・加工などを担うETLツール、大量データ処理に強いデータウェアハウス、高度な分析プラットフォームなどを組み合わせたものだが、操作性が高く、レポート機能に優れるため、統計解析の専門家がいなくても十分に活用できる点も魅力に映った。

　この新システムによる販促施策が大きな効果を上げたのが、6カ月以上購入がなく、離反した可能性のある顧客への対策だ。これにより、従来は不可能だった離反の前段階での対策が可能となり、離反率を8％削減できたという。同社の事例は、マーケティング最適化を模索する企業にとって貴重なヒントとなるだろう。