サイバー攻撃に関する誤った認識を正さなければ、本当の防御は実現できない

　サイバー攻撃による脅威が減少する気配はまったくない。それどころかハッカーは攻撃対象とする業種をさらに拡大し、金融機関のみならず、医療機関や小売、大学なども標的とされている。これは、ハッカーの目的が金銭だけでなく、個人データの侵害や組織そのものにダメージを与えることなど、多様化していることを意味し、もはやどの業種も安全ではないことを示している。

　しかしこれを迎え撃つ企業側も、体制が整っているとはいえない。「セキュリティプログラムはハッカーによる企業への侵入を防ぐ」など、セキュリティ担当者が誤った通説を信じ込んでいるために、日々進化するサイバー攻撃に対して効果的なセキュリティプログラムを構築できていないのが現実だ。

　本コンテンツでは、現在のセキュリティ事情にそぐわない、サイバー攻撃に関する5つの誤った通説とその実態を明らかにするとともに、本来とるべきアプローチについても併記されている。どんなセキュリティプログラムも、もはやサイバー攻撃を水際で防ぐことはできないといった現状認識を深めるための一助としたい。