平均約1200件／月のインシデントが与えるビジネスへの影響と対策の現状レポート

　インフラの複雑化は、ユーザーの利便性の低下やプロジェクトの遅延、インシデントへの対応にかかるビジネスコストの増大、場合によっては組織の信頼低下を招く恐れがある。実際、組織で発生するインシデントの件数は月平均約1200件、そのうち5.1件は重大インシデントに該当するという。

　重大インシデント対応にかかるコストは1件当たり14万1628ドルにも上る。インシデントの件数とその対応完了までの平均時間（MTTR）の抑制が、組織にとって急務であることは自明だ。そのためには、インシデントの早期検出と調査プロセスの改善、根本原因分析（RCA）のための環境整備が求められるが、MTTRの平均は5.81時間、RCAによる特定率は65％と、水準は高くないのが現状だ。

　本コンテンツは、日本をはじめとする9カ国で実施された、インシデントに関する調査結果をまとめたレポートだ。組織を苛む膨大なインシデントの発生と、それらの対応にかかる工数やコストをはじめとするさまざまな課題の現状を理解し、その対策を講じるためのヒントを得る資料として活用してほしい。