事例
ヴイエムウェア株式会社
東急建設のインフラ刷新、SDDC移行で変わったセキュリティとインフラ運用の負荷
東急建設は、東京オリンピック後の建設需要減少を見据えてインフラ刷新に取り組んでいる。同社は、どのような方法でネットワークセキュリティの強化や運用負荷の軽減を進めているのか、その具体的な取り組みを見ていこう。
コンテンツ情報
公開日 |
2017/03/21 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
事例 |
ページ数・視聴時間 |
2ページ |
ファイルサイズ |
1.25MB
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要約
建設需要が一段落するポストオリンピックを見据えて、東急建設はICTの積極活用による新たな価値創造と業務プロセスの革新を目指している。その土台となるITインフラには早期からサーバ仮想化・統合ストレージ環境を利用してきたが、想定以上にシステム数が増え、負荷が課題となっていた。
そこで同社は、仮想化環境の更新とともにネットワーク基盤を導入することで、セキュアで柔軟かつスピーディな運用環境の構築に取り組んだ。新ネットワーク基盤で導入された機能は、仮想ルーターやエッジファイアウォール、SSL VPN、分散ファイアウォールなど多岐にわたる。
中でも同社が注目したのが、分散ファイアウォールによるマイクロセグメンテーションだ。マルウェアの侵入を受けても被害を最小限に抑えられるなどセキュリティの強化につながる。これら機能をはじめ多様なメリットを生み出した同社のプロジェクトを詳しく解説する。