データ保護戦略で遅れが目立つ日本企業――18カ国の調査で最低レベル

　業務の継続性を維持するために重要なデータ保護戦略。この成熟度について世界18カ国の企業や公共機関を調査したところ、日本は世界に比べて「遅れている」ことが判明したという。日本で先進的な取り組みをしている企業はわずか1％で、18カ国中17位の結果だった。

　11の業種における従業員数250人以上の組織を調査。アーカイブアプリケーションやデータ保持ポリシー、災害復旧（DR）対策、復旧時間などの成熟度指標を基に、企業を「先進的」「導入済み」「評価段階」「遅れている」の4つのカテゴリーに分類した。

　さらに「システム停止の原因」「データロスや予期せぬダウンタイムの原因」「データ復旧に対する自信」などの観点からも、日本のデータ保護の現状を明らかにする。本コンテンツでは、この調査の結果を踏まえ、日本企業が取るべきデータ保護戦略や、今後、求められる製品やテクノロジーについて解説する。