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モバイルアイアンジャパン

事例

モバイルアイアンジャパン

会社支給のiPhoneでOffice 365やBoxを活用、マクニカのモバイル端末管理法とは?

社員向けにiPhoneを支給しているものの、用途としてはメールと自分自身のスケジュール管理、一部のクラウドサービスぐらいしか使えないというケースは案外多い。モバイルの業務利用を、安全性を保ちながらさらに広げていくには何が必要となるのだろうか?

コンテンツ情報
公開日 2016/07/11 フォーマット PDF 種類

事例

ページ数・視聴時間 2ページ ファイルサイズ 789KB
要約
 業務におけるモバイル活用を進めるために、社員にモバイル端末を支給する企業は多い。しかし、それを十分に活用できるシステムを同時に提供できなければ、メールやスケジュール管理くらいにしか使うことができず、業務の効率化は実現できない。

 半導体やネットワーク機器の販売などを行うマクニカも、社員にiPhoneを支給したものの、社外から社内システムを利用する上での制限があったため「外出先からワークフローの承認や他人のスケジュール確認ができず、大きなストレスになっていた」という。そのため、同社はスマートデバイスで優先度の高い業務も処理できる環境を模索していた。

 そこで導入したのが、最適なツールを自由に選択できるEMM(エンタープライズモビリティ管理)ツールだ。それまでOffice 365やBoxなどのクラウドサービスを利用していた同社にとって、使用アプリが制限されないツールはまさに理想的だった。本コンテンツでは、同社の事例を基にクラウドアプリの統合認証を可能とするEMMの手法を紹介する。