事例
株式会社野村総合研究所
富士電機ITセンターの顧客サポートをビジネス貢献部門に変えたツールとは?
富士電機ITセンターのユーザーサポート部門が、単なる問い合わせ対応から、ビジネスに貢献するサポート部門へと変革を遂げた理由とは? 本資料でその経緯を見ていこう。
コンテンツ情報
公開日 |
2014/01/23 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
事例 |
ページ数・視聴時間 |
2ページ |
ファイルサイズ |
748KB
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要約
富士電機ITセンターでユーザーサポートを担当する情報インフラ部ユーザ支援課は、社の方針転換に伴い、ユーザーの問い合わせ対応のみでなく、ナレッジを蓄積・分析してビジネスに役立てることが求められるようになった。これを受けて、同課では、これまで対応履歴をAccessで管理していたが、データの共有・集計・分析が行えるサポートデスクツール導入を検討。「コストを抑えるため短期かつ独自で導入可能」「インシデント内集計が可能」「ナレッジ公開しやすい」の3点で製品を比較、使い勝手の良さ、導入後の柔軟性も判断材料にツールを選択した。
本資料では、サポートデスクツール導入後、情報共有の仕組み作りで、同課がユーザーの問い合わせ対応からビジネスに貢献するサポート部門へと生まれ変わった経緯をたどる。開発部門との情報共有・連携が進んだほか、サポート対応の品質が向上したという同社の取り組みとサポートデスクツールの実力を、事例から読み解く。