「連携重複排除」テクノロジーを駆使したデータ保護を採用する10の理由

　ESGの調査によると、企業のデータストアは12～18カ月ごとに倍増し、仮想サーバに必要なリソースや仮想マシンの密度、スループットの要件は一貫して高まっているという。IT部門としては当然のことながら、現在のデータ保護インフラのコストやパフォーマンス、効率が気になるところだ。また、バックアップ／リカバリ環境ではデータの規模が問題となる。データ量が増えると、それだけ消費される時間とリソースも増えるからだ。

　また、企業はデータセンター活用とビジネスの拡大を図る目的で、仮想化技術の適用範囲を拡大したり、リモートオフィス／ブランチオフィス（ROBO）の設置を増やす場合がある。だが、それを実現するプロセスは複雑で、出費やリスクが伴うのが一般的だ。

　従来のデータ重複排除は、データストアの拡張を抑制できるものの、データ保護リソースの維持に伴うコストや運用管理コストの削減にはほとんど役に立たない。これに対し、次世代の重複排除である「連携重複排除」は、仮想マシン全体で利用できる。この結果、ストレージで求められる要件は大幅に緩和され、システムのパフォーマンスが向上する。この文書では、10の理由を挙げて、多忙なIT部門がこの連携重複排除を利用すべき理由を説明しよう。