事例を交えて解説する「潜在的なセキュリティ脅威」を可視化する方法

　企業や政府機関などの組織の機密情報を狙う標的型サイバー攻撃の猛威が深刻化する中、被害の発覚から原因究明までに多大な時間を要するケースも増えている。攻撃の発生から被害事実の確認に時間がかかれば、組織の損害はより大きなものになりかねない。

　これまでのセキュリティ対策は、アンチマルウェアやファイアウォール、IPS/IDSによる不正侵入対策、認証、暗号化などさまざまな手法が提供されてきた。だが、これらの対策はポイントソリューションとして機能することが前提になっており、個々の対策が連携することはあまり考慮されていない。現在の先進的な脅威からIT資産を保護するには、予測と未然防止、対応と修正という、セキュリティライフサイクル全体を網羅的に管理するソリューションが求められている。

　この資料では日本IBMが提唱する、組織のITセキュリティやリスクに影響を与えるユーザーやアプリケーション、IT基盤が生成するデータを、リアルタイムに収集、正規化、分析する「セキュリティー・インテリジェンス」というアプローチを、事例を交えて紹介する。