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日本ヒューレット・パッカード合同会社

技術文書

日本ヒューレット・パッカード合同会社

ソフトウェア開発の手戻りを激減させる「7つのベストプラクティス」

ソフトウェア開発では、ビジネスニーズを満たすために明確に要件を定義して開発に着手する。要件の変更が発生することはよくあるが、その際の対応を誤るとプロジェクトの進捗に大きく影響してしまう。

コンテンツ情報
公開日 2012/07/09 フォーマット PDF 種類

技術文書

ページ数・視聴時間 8ページ ファイルサイズ 1.21MB
要約
 ソフトウェア開発における一番の障壁は「ユーザーの要件を的確に把握する」ことにある。また要件に変更が発生した場合は、迅速に仕様を変更してその更新情報をプロジェクトメンバー全員で共有することが重要だ。しかし、実際にはメンバー間の連携がうまくいかず、気付いたときには開発工程をさかのぼって修正するという手間やコストが発生している。

 また、最近は分散拠点でのチーム開発やアジャイル開発など開発手法が多様化し、クラウドやモバイルといった新たなニーズにも対応しなければならない。今後のソフトウェア開発では、ある要件に変更が発生した場合、リアルタイムかつ広範囲でその情報を共有できる体制が必須となる。

 開発現場の状況をどう改善すればよいのだろうか? 本稿では、ソフトウェアの要件定義を正確に把握し、管理するための7つのベストプラクティスを紹介する。プロジェクトの納期短縮や成功率を高めるためにぜひ参考にしてほしい。