JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？

　公共性の高いサービスを提供する組織にとって、異常の早期検知と迅速な初動対応は最優先の使命だ。鉄道関連サービスを支えるJR西日本ITソリューションズでは、外形監視においてスクリプトを書けるエンジニアが限られており、監視業務が一部のメンバーに集中していた。また、サービスが正常に稼働しているのに誤検知と判断されるケースがあり、調査の負荷も課題だった。オンプレミス環境ゆえに接続できる端末が限られ、監視結果の共有にも制約があったという。

　そこで同社は長年利用してきた外形監視システムの保守終了を機に、GUIベースでフローを作成できる外形監視ツールへの移行を検討。基幹サービスの一部をクラウドへ段階的に移行する計画が進んでいたこともあり、外形監視とAmazon Web Services監視を一元的に扱えるツールに刷新するに至った。GUI操作によって属人化を解消できることに加えて、ユーザー数ではなく処理件数に応じた課金体系を採用していることが、利用範囲の拡大を後押ししたという。

　本資料では、同社がいかにして監視業務の属人化や誤検知対応の負荷を解消したのか、ツール選定の決め手からコスト20％削減に至るまでの取り組みを解説する。