ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点

　情報漏えい時の平均損害賠償額が6.5億円以上になるともいわれているのが、標的型攻撃メールによる被害だ。標的型攻撃メールとは、特定の組織や個人をターゲットとして、取引先や関係者のアドレスを装ったメールを送り、添付ファイルや本文に記載したURLをクリックさせてトラップを発動し、情報を盗み取るという手口の攻撃だ。

　標的型攻撃メールは日進月歩で進化・巧妙化しており、被害を未然に防ぐためには、「組織としての定期的な対策の見直し」「個々の従業員のセキュリティリテラシー強化」といった取り組みが不可欠となっている。経営層の理解不足がゆえに、標的型攻撃メール対策を情報システム部門任せにしているケースも散見されるが、それでは対策を組織全体に定着させることは難しい。

　本動画では、被害が拡大している標的型攻撃メールに対し、組織としてどのように備えるべきか、怪しいメールをどう見極めるかを、ドラマ仕立てで解説している。ドラマの中では、セキュリティ成熟度強化に成功している組織と、そうではない組織とのコントラストを描くことで注意喚起するなど、非常に興味深い内容となっている。