「脱VMware」だけが正解じゃない　大混乱の運用現場とJRAの“逆張り”戦略

　Broadcomによる買収後のライセンス変更で、VMware利用のコスト増に悩む企業は多い。本資料は、混乱する運用現場の対策と、あえて逆を選んだ事例を2本立てで解説する。

　前半は、コスト危機への多面的対策だ。Enterprise Strategy Groupの調査では、仮想化予算の増額（45％）、コンテナ前提への近代化（39％）、代替ハイパーバイザー（Hyper-V、KVM、Nutanix AHVなど）への移行（29％）が進む。さらに46％がパブリッククラウド戦略の加速を計画。AWSの「Amazon Elastic VMware Service」やAzure・Google CloudのVMware対応サービスなど、移行を容易にする競争も激化している。

　後半は、日本中央競馬会（JRA）の“逆張り”だ。約8000台のVMが稼働する統合IT基盤の刷新でパブリッククラウドを検討したものの「費用対効果が見合わない」と判断し、「VMware Cloud Foundation」を継続採用。内製化とvSphere vMotionで一晩に2000VMを移行するなど、“VMware継続”が「攻めのIT」になり得ることを示す。