日本企業のセキュリティ対策に潜む弱点とは？　プロが対策の「型」を解説

　生成AIを悪用して巧妙化するサイバー攻撃は、国内企業に数億円、数十億円規模の深刻な金銭被害をもたらしている。2025年には有名企業のランサムウェア被害が大きく報じられ、セキュリティへの注目度は一気に高まった。今後、企業が経済的損失を抑える上では、侵害を前提としてダウンタイムをいかに短くするかがカギになる。

　しかし多くの日本企業では、複数のセキュリティ製品がバラバラに運用されており、効果的な連携ができていないという弱点がある。そこで本資料は、有識者の対談を通して、インシデントの発生から事業復旧までのプロセスを途切れなく循環させる“守りの連続性”の重要性を解説する。

　さらに、このような体制を実現する基盤として「多様なセキュリティ製品のログを横断的につないで攻撃の線を可視化するXDR（Extended Detection and Response）製品」と「対策実施／インシデントレスポンスを専門家が支援するMDR（Managed Detection and Response）製品」を紹介する。セキュリティ人材不足の中でも、コストを抑えた運用委託から高度な統合運用まで、自社の課題に応じた対策を実現したい企業はぜひ参考にしてほしい。