沖縄県の高度医療の中核を担う琉球大学病院は、県内で唯一の大学病院である。2025年初頭の新病院開院に合わせ、ITインフラの課題を抜本的に解決した。旧病院ではサーバ設備が複数の部屋に分散し、部屋全体を冷却する方式を採用していたため、電力消費が過剰になる状況が続いていた。また、個別に設置された約100台のUPSは、電力容量の使用率が10%未満の機器も多く、運用管理の負荷を増大させる要因となっていた。
新病院では、サーバルームの床面積が旧病院の7倍に拡大し、全ての分散したサーバを集約して設置することになったことから、効率的な冷却を行うことが重要課題となった。そこで、列単位で排熱を封じ込める局所冷却方式を採用し、空調効率の最適化を図った。さらに、約100台のUPSを統合型へ集約し、管理工数の削減を実現した。加えて、ラック単位の電力監視や温湿度計測、システム全体の一括管理を可能にする仕組みを導入し、人員を増やすことなく運用効率を高めている。
将来の機器増設を見据えた設計に加え、災害時には消費電力を通常時の70%まで抑制できる見通しを確保している。これらの取り組みの詳細は、本資料で確認してほしい。