ビジネスにおけるクラウド導入が広く進む中、多くの組織でプロバイダーに支払う確約利用料などの費用が増加している。主要プロバイダーが提供する「確約利用料」とは、製品やサービスの購入に同意する見返りとして、対象製品や専門サービスが一定期間、割引価格で提供される仕組みのことだ。
一見するとコストの削減策として有効だが、ある調査では、2022年から2023年の間、Amazon Web Services(AWS)顧客の半数以上が、付帯する割引特典を利用できていない実態が明らかになっている。期待通りの成果を挙げるには、既存の確約利用料をソフトウェア購入費用に充当したり、クラウドプロバイダーからソフトウェアを直接購入したりするなど、調達プロセスを効率化するとともに、組織に適した消費モデルを選定することが必要になる。
本資料では、AWS環境における「確約利用料」を活用し、コストを削減する方法を解説する。クラウドの運用コストを抑えながら投資対効果(ROI)を向上させる実践的な方法を紹介しているので、クラウドコスト対策の一手として、ぜひ参考にしてほしい。