組織全体で「伝わる力」を高める、日本電子計算が導入した研修プログラムとは？

　資料による情報発信において、「伝わる文書」を作ることに課題意識を抱える企業は少なくない。特に顧客と向き合う場面では、“伝える”こと以上に、“伝わる”ことが前提となるが、プレゼン資料や提案資料は作成者の視点に偏りやすく、伝えたい内容が十分に伝わらないケースが散見される。

　NTTデータグループ傘下の日本電子計算も、同様の課題を抱えていた。伝わる文書の必要性を理解していたものの、顧客の視点で伝えることの難しさを感じていたという。提案内容が正確に伝わるかどうかは、商談の成否や顧客の満足度に直結するため、同社では「伝わる」資料デザインを学ぶ研修を導入し、社員一人一人のスキルを高めている。

　研修を通じて、資料作成は「センスではなくスキル」であることを実感したという。実際の業務においても、顧客とのやりとりに大きな変化が生まれている。本資料では、同社の取り組みを事例として取り上げ、研修の特徴とその効果について詳しく紹介する。