日本経済新聞社の少数のSREチームが、AWS上の複数サービス運用を苦としない理由

　日本経済新聞社は、有料会員数が90万を超える「日経電子版」などのサービスをAmazon Web Services（AWS）上で運用している。その中でもB2B向けサービスは、クラウドネイティブなアーキテクチャによる内製開発にシフトし、DevOpsによる短期間でのサービス立ち上げを実現している。

　しかし、その結果として、社内エンジニアが複数のプロダクトを掛け持ちで開発・運用することになった。そのため、運用監視の効率化が求められたが、Amazon CloudWatchでは効率的に対応することが難しく、一元管理ができる監視ツールがなければ手がまわらない状況となっていた。

　加えて、約1100万人の会員が利用する日経ID基盤のアプリケーション監視に多くの時間を要することも課題となっていたという。同社はどのような方法で、これらの課題を解消し、「複数プロダクトの少人数監視」「統合監視による生産性の向上」「障害検知から対応までの時間短縮」といった成果を挙げたのだろうか。