非エンジニア部門でもRPAは開発可能？　事例に学ぶ“市民開発”成功のヒント

　業務の自動化に対するニーズが高まる中、非エンジニア部門がRPAを開発する“市民開発”に挑む企業が増えている。しかし、プログラミングなどの知識やスキルを持たない社員がRPA開発を行おうとすると、スムーズに進まないケースも多い。

　実際に、ある医療メーカーでは、製品開発／製造に関する情報管理を担う総括部門がRPA開発を行い、レポート作成業務を効率化したいと考えていた。しかし、Webでの調査や外部講習への参加だけでは限界があり、プロジェクトが頓挫しかねない状況に陥っていた。こうした中で同社が出会ったのが、実際の業務を教材として、RPA作成を基礎から学べるIT教育サービスだ。

　3日間×3時間でマンツーマン指導が受けられ、臨機応変な対応でRPA開発の習熟度を高められる同サービスを活用して、同社はレポート作成業務のRPA化を推進。開発したRPAを適用したところ、週2～3時間を要していた作業が、ほぼ0分に短縮。その他の作業にもRPAを適用し、工数削減効果が年約200時間にも達するなど、大きな成果を挙げている。本資料で、同社の取り組みを詳しく見ていこう。