日本経済新聞社の事例に学ぶ、B2B向けサービス基盤の運用監視を効率化する方法

　いち早くサービス基盤のクラウド移行を果たした日本経済新聞社。近年では、B2B向けサービスをクラウドネイティブなアーキテクチャによる内製開発にシフトし、DevOpsにより短期間でサービスを立ち上げている。その結果、社内エンジニアが複数のプロダクトを掛け持ちで開発・運用することになり、運用監視の効率化が求められていた。

　同社は、その実現に向けて、クラウドベースの統合監視プラットフォームを新たに導入する。このプラットフォームは主に、ログやクラウドリソースメトリクスの収集、アプリケーション監視を中心に活用され、ダッシュボードを作り込みながら、サービスチームのメンバーが日々運用・監視を行っている。

　同プラットフォームの導入により、B2B向けサービスが急成長していく中でもSREチームのメンバーを増やすことなく、複数サービスの運用が可能になったという。本資料では、同社の取り組みを詳しく紹介するとともに、同社が新規導入したマネージド型の統合監視プラットフォームがもたらした「運用監視の効率化」「エラー検知の高速化」などのさまざまなメリットについて解説する。