大企業への調査で探る：未知の脅威への検知対策を強化するために必要な機能とは

　従業員数1000人以上の大企業のIT部門を対象に行ったセキュリティ対策に関する実態調査によると、81.8％の企業がゼロデイ攻撃や新種マルウェア、内部不正といった未知の脅威への検知対策を「十分に行っている」「一部行っている」と回答したという。しかし、未知の脅威が発生した際に現在の対策で適切に検知／対応できる自信がないと答えた企業は44.8％に上った。

　さらに、約半数が過去1年以内にセキュリティインシデントやサイバー攻撃の兆候を経験したと回答した。そのため、未知の脅威への対策を強化することは、待ったなしの状況といえるだろう。また、大企業の約8割が重要度の高い攻撃を優先的に表示するスコアリング機能に高い関心を示していることも分かった。

　本資料は、同調査の結果をまとめたものだ。大企業が抱えているセキュリティの課題が分かるだけではなく、どのようなセキュリティ機能に注目しているのかも理解できる内容になっている。さらにネットワークとセキュリティの監視を自動化する製品も紹介しているので、併せて参考にしてほしい。