「98％が“脱VMware”を検討」の衝撃　仮想インフラ再編の行方とは

　“脱VMware”の動きは着実に進んでいる。2023年11月のBroadcomによる買収後、VMwareユーザーの98％が現行ソフトウェアの代替案を検討している状況が調査で明らかになった。

　もちろん、すぐに全ての企業がVMwareを手放せるわけではない。特に大企業にとって、仮想化基盤の再設計は容易ではないからだ。それでも、大半の企業が少なくとも移行検討フェーズに入ったという事実は、VMwareユーザーは今まさにIT戦略の再定義を迫られていることを意味する。

　こうした動きを受けて、Amazon Web Services（AWS）やRed Hatといったベンダーは製品戦略の見直しや新たなパートナーシップ構築を進め、“ポストVMware”の受け皿としての体制を着実に整えつつある。TechTargetジャパンの関連記事をまとめた本資料は、各ベンダーの戦略や、VMwareの代替候補となるサービスおよび機能群を解説する。