“惰性”から脱却して効果を上げる、年間を通じたセキュリティ教育計画の立て方

　社内のセキュリティ意識を高めることを目的とするセキュリティ教育だが、「ISMS・Pマークを取得するため」「取引先からの要望に応えるため」など、真の目的から外れて教育がスタートするケースも多い。また、当初はきちんと目的を掲げていたものの、いつの間にか惰性で行われていたということもあるだろう。

　このような状況では、従業員のセキュリティ意識が高まるはずもなく、「教育の効果が見えない」「教育の準備ばかりに時間が取られてコストに見合わない」など、マイナス面ばかりが課題として浮かび上がることとなる。こうした状況を脱し、本来のセキュリティ教育の基本に立ち返ることが重要だ。そこで本資料では、継続した取り組みを行うため、年間計画を立てることの必要性について解説し、その具体的なアプローチを紹介する。

　加えて、セキュリティ教育サービスを選定する際のポイントを解説するとともに、セキュリティ教育を自動で手間をかけずに実現するサービスを紹介する。資料では同サービスの機能の他、その効果についても触れているので、ぜひ確認してほしい。