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日本電気株式会社

事例

日本電気株式会社

クラウドネイティブ技術で基幹システムをモダナイズ、大和総研が挙げた成果とは

コンテンツ情報
公開日 2025/03/18 フォーマット PDF 種類

事例

ページ数・視聴時間 4ページ ファイルサイズ 1MB
要約
クラウドネイティブ技術で基幹システムをモダナイズ、大和総研が挙げた成果とは
 大和証券グループのシンクタンクとして、顧客向けシステムやサービスを開発/提供している大和総研。同社では、証券業務向けの基幹システムがブラックボックス化/複雑化し、最新のビジネスニーズへの対応も困難になるなどの課題を抱えていた。また、レガシーアーキテクチャの影響で、新機能の開発時などに、影響範囲の特定に時間を要する点も課題だった。

 そこで同社は、「2025年の崖」への対応も踏まえ、基幹システムのモダナイズを決断する。実現に向けては、基幹業務に適したサービス粒度の定義、機能ごとの開発にガードレールを設けるフレームワークの採用、非同期連携方式の実現、開発環境の多面化といった、4つのポイントを重視。その上では、コンテナやマイクロサービスといったクラウドネイティブ技術が、大いに活用された。

 この取り組みにより、業務効率が向上し、新機能のリリースが容易になるなど多くの成果が挙がっているが、それを支えたのがパートナー企業2社の存在だったという。本資料では、同社が基幹システムのモダナイズに成功した秘訣や、具体的な成果を詳しく紹介する。