大和証券グループのシンクタンクとして、顧客向けシステムやサービスを開発/提供している大和総研。同社では、証券業務向けの基幹システムがブラックボックス化/複雑化し、最新のビジネスニーズへの対応も困難になるなどの課題を抱えていた。また、レガシーアーキテクチャの影響で、新機能の開発時などに、影響範囲の特定に時間を要する点も課題だった。
そこで同社は、「2025年の崖」への対応も踏まえ、基幹システムのモダナイズを決断する。実現に向けては、基幹業務に適したサービス粒度の定義、機能ごとの開発にガードレールを設けるフレームワークの採用、非同期連携方式の実現、開発環境の多面化といった、4つのポイントを重視。その上では、コンテナやマイクロサービスといったクラウドネイティブ技術が、大いに活用された。
この取り組みにより、業務効率が向上し、新機能のリリースが容易になるなど多くの成果が挙がっているが、それを支えたのがパートナー企業2社の存在だったという。本資料では、同社が基幹システムのモダナイズに成功した秘訣や、具体的な成果を詳しく紹介する。