システム基盤をオンプレミス環境で運用するか、クラウドやデータセンターで運用するかは、業種によって大きく異なる。実際に、ある調査によれば、高度なセキュリティが求められる金融業界や、研究データや個人情報を扱う医薬・バイオ業界などでは、業務サーバの運用環境として、データセンターを利用/検討する企業が増えているという。
一方、サーバ運用環境としてのクラウド利用率は、どの業種でも10~20%程度にとどまっている。しかし、卸売業/小売業、外食/中食といった、多店舗展開が多く、急成長もあり得る業種や、医薬・バイオや金融などの、膨大なコンピューティングリソースを必要とするAIの活用が見込まれる業界では、今後クラウドに対するニーズはさらに高まるだろう。
とはいえ、メガクラウドの料金体系やサポートには日本企業に適さない点も多く、利用ハードルの高さを感じる企業は少なくないだろう。本資料では、業種ごとのクラウド/データセンターの活用実態について調査結果を基に解説しながら、日本企業に最適なクラウドサービスを考察しているので、ぜひ参考にしてもらいたい。