NTTドコモなど国内外の7つの組織に学ぶ、イノベーション活動への取り組み

　不確実性が高く、将来の予測が困難なこの時代において、組織が競争力を維持し、事業を継続的に成長させるには、俊敏性や先見性が重要になる。そして、これを実現する手段として注目されているのが、イノベーション管理ツールである。

　イノベーション管理ツールとは、2008年のリーマンショックの際に、当時のオバマ大統領のイノベーション政策によって誕生した、イノベーションの仕組みを構築するためのクラウドプラットフォームだ。本資料では、あるイノベーション管理ツールを取り上げ、この導入事例と活用例を紹介している。

　資料で紹介しているイノベーション管理ツールは、イノベーションの国際標準規格であるISO56001（要求事項）／ISO56002（実践事項）に適した機能を提供し、組織の規模を問わず、国際標準規格に準拠したイノベーションの仕組みを構築できる。資料では、NTTドコモ、楽天グループ、ホワイトハウス、コロンビア大学など、国内外の7つの組織の事例を紹介しているので、ぜひ資料でその詳細を確認してほしい。