沖縄県に拠点を置く総合エネルギー事業者の沖縄電力。同社では1976年以来運用してきたメインフレームからの脱却を検討していた。しかし第四世代言語によるプログラムが大量に存在すること、かつ移行コストや工期が想定以上にかかることから、何度もオープン化を断念していた。
これを打開したのが「メインフレームからのマイグレーション」において豊富な成功実績を持つベンダーだ。実績に裏付けされた高精度な変換ツールや移行手法を活用することで、課題であったコストと工期の問題を解決する提案がなされた。また、PoCで言語の変換精度とメインフレーム同等の処理性能を確認できたため、正式にプロジェクトを開始することにした。
プロジェクトは予定通りに全工程が完了。オープン化のメリットを活かし、ミドルウェアやストレージ、ネットワークのさまざまな製品を最適に組み合わせ、十分な可用性を確保した。本番移行後も安定稼働しており、DX推進に向けた重要なステップを踏み出すことができた。本資料では同社における移行の取り組みについて詳しく紹介する。