2011年に発生した東日本大震災では、固定・携帯電話がどちらも利用できなくなり、大きな混乱が生じることになった。連絡手段として、電話やインターネットに当時よりも強く依存する現在では、災害の影響はより大きくなると考えられる。政府や自治体主導で避難所などにおける通信環境の整備は進んでいるものの、私企業が事業継続を図る上では、自社での対策が必須といえる。
災害時における通信確保のポイントとしては、まず音声通信は復旧が遅れがちであるため、データ通信であることを前提に、災害発生直後だけでなく復旧に至るまでの長期にわたって活用できるネットワークインフラが必要となる。また、被害状況や復旧の進行は各事業者で異なるため、単一の事業者に依存しない回線であることが望ましい。
本資料では、こうした背景から注目される「回線冗長化」について解説するとともに、その実現に有効なソリューションを紹介する。NTTドコモ・au・ソフトバンクの3大キャリアが提供する回線をほぼ1社分の料金で利用でき、高度な通信のBCP(事業継続計画)対策を実現できる。