SDGsやESG経営といった社会的な潮流を背景に、気候変動への影響だけでなく健康や生態系など、複数の影響領域を評価する環境フットプリントの削減に対する取り組みが熱を帯びている。これは企業のデータセンターにおいても同様だ。最大規模のマルチメガワット専用データセンターからブランチオフィス内のシングルラックのマイクロデータセンターまで、あらゆる規模のITインフラに当てはまる重要事項になっている。
こうした時代の流れに応じて、ほとんどのベンダーは持続可能性目標の達成を支援する手段として自社製品の持続可能性を向上させている。とはいえ、企業側が評価基準を適切に定めていなければ、その見極めは難しい。
そこで、本資料では具体的な指標として、単相UPS製品を例に「環境への影響が小さい材料」「エネルギー効率」など5つの性能カテゴリーをそれぞれ解説する。さらに、持続可能性と総保有コスト(TCO)の両面から正確な製品比較を行うための方法も紹介しているなど、自社環境の持続可能性を高める実践的なガイドブックとなっている。