従業員は企業のデータトレーニングに不満？　調査で学ぶスキル向上の取り組み方

　現代のビジネスにおいて企業が成功を収めるには、データを効果的に扱える人材が不可欠だ。ある調査によると、アジア太平洋および日本（APJ）の企業は、データスキルとデータリテラシーの向上がもたらす価値について他のどの地域よりも高い理解を示す一方で、意思決定者と従業員ではデータトレーニングの妥当性と提供範囲に関して大きく意見が分かれる結果になったという。

　例えば、意思決定者の約80％が従業員に十分なデータスキルを提供していると回答しているのに対し、同じように思っている従業員はわずか36％にすぎない。このような大きな乖離（かいり）は、成熟度の高いデータドリブンなカルチャーの醸成を妨げる、深刻な障壁にもなり得る。

　こうした障壁を排除し、高度なデータスキルプログラムを導入できた企業は、生産性や収益、従業員定着率などにおいて大きなメリットを享受できたという。本資料ではAPJ地域の企業を対象にした調査結果から、データリテラシーの現状と組織的な課題について明らかにするとともに、これから取り組みたい推奨事項を考察する。