訓練メールの開封率が40％から約2％に、ミサワホームのセキュリティ意識向上策

　特定の組織や個人を狙って送られる標的型攻撃メールの被害は、今もなお絶えない。こうした状況の中、エンドポイントソリューションを導入するだけでなく、従業員の意識を改革するため、グループ全体で本格的なセキュリティ教育を推進しているのがミサワホームだ。

　同社では、本物の標的型攻撃を模した疑似攻撃メールを全従業員に送る訓練を2回実施。その結果、当時約1万人いた従業員のうち実に4000人ほどがメールを開封してしまったという。この状況を改善すべく、独自のセキュリティ教育を自前で準備した同社だが、教材の作成や訓練結果の集計などは全て2人体制で担当していたため、工数が限界に達してしまった。

　そこで導入されたのが、メール訓練や検証だけでなく、eラーニングやセキュリティアウェアネス、内部監査など多様な機能をオールインワンで提供する情報セキュリティ教育クラウドだ。導入後は、訓練メールの開封率を40％から2％程度まで下げるなど、大きな成果を挙げた同社。本資料では同サービスの特徴や魅力、効果的な活用方法などを詳しく紹介する。