自然災害などの有事に備え、BCP(事業継続計画)を策定している企業は多いだろう。その中でも特に重要度が高いのが、従業員の安否確認だ。実際に業務を行う「人」の安否を迅速・正確に確認できなければ、事業再開のめどが立てられず、復旧が困難になってしまうためだ。
この安否確認を行うには、電話やメールの他、災害時用伝言サービスや安否確認サービスを利用する方法も挙げられる。採用した連絡手段は全社で共有し、管理方法を一元化しておくことが重要で、またいざというときに慌てないためにも、定期的に訓練を行って初動対応を明確にしておくことも大切なポイントだ。
本資料では、BCPにおける安否確認のポイントを解説する。安否確認方法を選ぶ際に注意したい、「全従業員が利用できる」「スマートフォンで利用できる」「セキュリティが考慮されている」「既読が分かる」といったポイントも詳しく紹介しているので、体制の整備・改善を進める際の参考資料として活用してほしい。