山形県の公立置賜総合病院では、地域医療のために早い時期から電子カルテなどの情報システムを積極的に導入してきたが、長年の運用でサーバルームのスペースが不足する状況に陥っていた。加えて床下の配線も複雑化しており、免震装置の動作に影響が出るのではないかと不安を感じていたという。
病院システムの更新に際してサーバルームの見直しに着手した同病院は、集約型UPS(無停電電源装置)の導入でラック数を3分の2に削減するなど省スペース化を実現。この集約によって全体のランタイム時間を可視化し、バッテリー運用時間の把握が容易になったことで、電源喪失時の安全なシャットダウン設計も行うことができた。
また床下の配線問題も、ケーブル管理に優れた高機能ラックを導入することで免震装置の可動スペースを確保。さらに遠隔監視システムも導入して、トラブル対応の迅速性も向上させるなど、可用性と信頼性の高いITインフラを構築することに成功したという。本資料で、同病院の取り組みを詳しく見ていく。