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BYODを解禁しても「私物端末なら何でも許可」してはいけない理由

私物端末の業務利用「BYOD」を解禁しても、事前の検討が不足していると期待通りの効果が得られなかったり、思わぬリスクを負ったりする可能性がある。BYOD採用前に確認すべき点を整理しよう。

コンテンツ情報
公開日 2023/07/31 フォーマット PDF 種類

プレミアムコンテンツ

ページ数・視聴時間 4ページ ファイルサイズ 561KB
要約
BYODを解禁しても「私物端末なら何でも許可」してはいけない理由
 ITのさまざまな話題を紹介するPDF形式のブックレット「プレミアムコンテンツ」。今回は企業が「BYOD」(Bring Your Own Device:私物端末の業務利用)を採用する前に押さえておきたいポイントをまとめた連載記事を再構成して、1本のブックレットにまとめました。

 本ブックレットは以下の記事で構成されています。

■TechTargetジャパン連載:BYODの導入と継続のためのヒント
【前編】「BYOD=コスト削減手段」だと考えてはいけない“納得の理由”
【中編】「BYOD」を解禁しても使える私物端末を限定すべき“当然の理由”
【後編】「BYOD」を成功させたいなら最低限検討すべき3つの事項


 PCやタブレットなどのデバイスの画面でご覧いただくことも、印刷してお使いいただくことも可能です。ぜひダウンロードしてご活用ください。