情報システム担当者1000人に聞いたEDR利用実態、導入メリットと思わぬ課題とは

　サイバー攻撃が増加している昨今、セキュリティ対策としてEDR（Endpoint Detection and Response）導入を考えている企業は少なくないだろう。実際、2022年に情報システム担当者1000人を対象としたある調査によると、49％の企業がEDRを導入している。導入理由としては、EDRの検知率の高さが最も多く挙げられているが、「誤検知が少ない」「導入・運用が簡単」と考えて導入した企業も多い。

　しかし、EDRの運用開始後は、誤検知の多さや設定・運用に困るケースもよく見られる。マルウェア感染状況の把握や原因調査、暗号化されたファイルの復旧などにメリットを感じているものの、「検知だけで駆除までは対応してくれない」との回答も多く、EDRがマルウェア駆除ツールと認識されているように見受けられる。

　本資料では、同調査の結果から、EDRの利用実態や導入後のセキュリティ体制の実情を解説する。併せて、EDRとEPP（Endpoint Protection Platform）の違い、EDR導入が向いている組織の傾向なども説明する。EDRの運用に向いていない組織に対する支援策も紹介しているので、ぜひ参考にしてほしい。