情報処理推進機構(IPA)が発表した「情報セキュリティ10大脅威 2023」において、“組織向け”脅威の上位10のうち、6つが脆弱性に関わるものだった。実際にサイバー攻撃の被害は深刻で、情報漏えいによる被害総額が5000万円以上に上るケースもあるという。
また2022年4月から「改正個人情報保護法」が施行されたことで、個人情報が漏えいした際の報告が法的義務となり、さらに本人通知に加えて個人情報保護委員会への報告も義務付けられた。こうした背景からも、企業にとって脆弱性対策はより一層重要になったといえる。しかし「何から始めればよいのか分からない」「人材とノウハウが不足している」といった声も多い。
そこで注目したいのが、世界標準に準拠した次世代の脆弱性診断ツールだ。脅威やサイバー攻撃のトレンドを把握できるだけでなく、さまざまな攻撃に対する脆弱性のリスクを包括的に診断可能。従来の脆弱性診断ツールやサービスと比較してもリーズナブルで、誰にでも直感的に扱える操作性の高さも魅力だ。本資料で、ぜひその実力を確認してほしい。