ERPの保守サポートを第三者に託すだけ、それでDXが加速される7つの理由

　DXの推進は企業にとっての最優先事項の1つだが、その費用をどう確保するかは多くの企業に共通する難題だ。一般的なIT予算の約9割が既存システムの運用に割り振られているため、新たな方法で予算を捻出する必要がある。そこで焦点となったのが、ERPをはじめとしたソフトウェアの高額な保守契約だ。

　実際、ERPを導入している企業の多くは、ベンダーの保守・サポートに「費用に見合った価値を得られていない」と感じているという。また、アナリストの分析もその体感を裏付ける結果が出ている。一方で、評価が高まっているのが第三者による統合保守サポートだ。保守費用の削減のみならず、不必要なバージョンのアップグレードの回避やカスタマイズされたコードのサポート、オーダーメイドの税・法改正に関する更新、セルフサポートのコスト削減など、サービスによっては多岐にわたるメリットが得られる。

　特に優れたサービスでは、平均75％のコストが削減できたという調査結果もあるほどだ。本資料では、DX推進のためにもERPを第三者による統合保守サポートに移行した方が良い理由を、さらに深掘りして紹介する。