人材採用や従業員のモチベーション維持、子育て世代のサポートなどを考える上で、近年さらに重要度が増している福利厚生。レジャーや飲食、フィットネスといったサービスを充実させることは生産性を高める上でも有効だが、設備や施設の構築/維持は容易ではなく、自社で確保している企業は一部に限られるのが現状となっている。
そこで注目したいのが、1ID当たり年額3960円という安価で、20万を超える施設を優待価格で利用できるサービスだ。全国で使えるため勤務地による格差が少なく、ホテルや旅館をはじめ飲食店、SPA施設、映画館などを最大80%オフで利用可能。一部サービスでは従業員本人だけでなく、友人や家族も優待料金で利用できる点も魅力だ。
またスポーツクラブや、保育施設/育児関連サービスとの連携もあるため、健康増進や新たな生活様式への対応により、従業員が安心して働ける環境を構築できる。本資料では同サービスの概要や料金を分かりやすく紹介しているので、ぜひ参考にしてほしい。