100年に1度の変革期に中堅・中小企業だからこそできるDX、その方法とは

　2018年に経済産業省が発表したレポートで言及された「2025年の崖」は、デジタル変革（DX）を実現できなければ、2025年以降、国内経済では毎年最大12兆円もの損失が生まれるという、企業に対する警鐘だ。このレポートは当時大いに注目されたものの、実際にDXに向けて動き出した企業はごくわずかだったという。

　しかし、コロナ禍の影響でその風向きは変わりつつある。テレワークの急速な浸透、脱ハンコの動きなどはその典型的なもので、特に中堅・中小規模の企業の多くは、今後さらに不確実性が高まる時代を生き抜くための基盤づくりの必要性を痛感したはずだ。ではその基盤は、どのような形であるべきなのか。

　本コンテンツでは、中堅・中小企業において、部門や業務ごとにシステムやデータが分断、サイロ化している現状が、DX推進の取り組みの阻害要因となっていると指摘している。併せて、このサイロ化を解消し、データとシステムを統合することで、あらゆる業務を合理化、効率化するソリューションも紹介されているので、ぜひ参考にしてほしい。