施設の省エネと働き方改革を加速、日立製作所に学ぶサーバルーム改善の秘訣

　「持続可能な社会の実現」を環境ビジョンに掲げる日立製作所。同社の横浜事業所ではカーボンニュートラル達成に向けてさまざまな取り組みを進めるなか、建屋の電力使用量の約6割を占めているサーバルームにおいて、IT機器の大半が夜間や休日でも通電したままになっていることが判明。その電力使用量は建屋全体の約6割を占めていたという。

　この状況を改善すべく同社が導入したのが、アウトレット単位での監視と制御を可能とするPDUだ。これにより、IT機器ごとの電力使用量の可視化と給電管理を実現。さらにクラウドベースのインフラ管理ソリューションを活用することで、リモートでも電力監視が可能な仕組みを構築し、時間や場所にとらわれない日立の働き方の推進につなげている。

　今後は、利用者ごとの機器使用状況や環境配慮型製品導入による効果をモニタリングし、電力削減施策の立案や実施、脱炭素意識の啓発へ役立てていく方針だという。本資料では、サーバルームの電力最適化を進める同社の取り組みと、それを支えたソリューション群について詳しく紹介する。