調査と事例で見えた「SNS炎上」の実態、企業／個人の予防策とは？

　総務省の調査によると、SNSの利用者数は増加傾向で、2019年時点で20代では約9割、60代でも5割以上が利用している。SNSが世代を問わず身近になってきている今、“炎上”のリスクを認識し、適切に利用していく必要がある。実際、2019年版の情報通信白書によると、炎上件数は顕著に増加しており、別のある調査では、2020年時点で法人関係の炎上は毎月発生している。

　炎上が個人に与える影響としては、個人情報の流出、悪質ないやがらせ、所属企業からの制裁といったことが考えられる。企業に対しては、信頼低下やブランドイメージ毀損（きそん）、訴訟対応などのコスト増、内定辞退などの人材流出といった影響がみられる。では、企業や個人はどのように炎上対策すればよいのか。

　本資料では、調査データを基にSNSの炎上について状況を明らかにし、炎上が個人／企業に与える影響と、個人／企業の炎上予防策を解説する。併せて、InstagramやTwitterなどでの個人／企業のSNS炎上事例も6件紹介する。SNSでのマーケティングやブランディングの活動において深刻な炎上を防ぐために、ぜひ参考にしてほしい。