平均被害額は430万ドル超、調査で分かったランサムウェアの脅威と5つの対抗策

　深刻な脅威として注意喚起されるランサムウェア攻撃だが、その被害はどれほど拡大しているのだろうか。31カ国の中規模組織に所属するITプロフェッショナル5600人を対象とした調査によれば、日本の組織の61％が2021年に被害を受けており、2020年の15％から大幅に増加していることが分かった。

　被害を受けた日本の組織の95％は一部のデータを取り戻すことに成功しているものの、そのうち50％は身代金を支払うことでデータを復元していた。被害額の平均は430万ドルを超え、これは世界平均の約80万ドルと比べて非常に高額で、調査対象国の中で最も高い身代金の平均額となっている。

　復旧コストを抑えるにはサイバー保険が有効だが、加入に必要なセキュリティ要件は年々高レベル化するなど、加入が困難になってきている現状も浮き彫りになった。これらの課題を前にして、組織はいかにセキュリティを最適化していくべきか。本資料では調査結果を基に、ランサムウェア対策における5つの重要ポイントについても解説しているので、自社のセキュリティを見直す上で参考にしてほしい。