DX推進の現実：実施8割のうち成功5割、成功へのアクションを調査データから探る

　国内企業のDXが加速している。近年の調査によると「DXを経営層・現場の両軸で実施・検討中」の企業は約8割に及んだ。多くの企業が生産性や売り上げ向上、コスト圧縮など明確な目的を持って取り組んでいるが、一方でその何らかの成果を得られている企業は約半数と少ない。

　成果を上げている企業を見ると具体的なアクションのポイントが分かってきた。DX認定事業者であるNECソリューションイノベータでは、情報システム部門と現場部門の連携やスモールスタートから成功体験の積み重ねによる「社員参加型DX」のアプローチで、年間4.7億円ものオペレーションコスト削減に成功したという。他にも、コロナ禍に伴う出社抑制を実施する中で経営判断に必要な情報収集と可視化を自動化するといった「データ可視化DX」でレポーティング業務を12000時間短縮する成果を上げている。

　本資料ではこうした調査から、国内企業におけるDXの現状・課題を明らかにするとともに、成功企業のように成果を上げるためのポイントを解説する。「2025年の崖」が目前に迫る中、ポイントとなるデータ環境整備の指針が見えてくるだろう。