勘のみに頼らない意思決定へ、データ主導文化を根付かせるための5つのポイント

　ビジネスの状態把握やトレンドの発見、ピークの予測などを可能にするデータ活用は、自社ビジネスを市場に適応させる上で不可欠となっている。しかしGartner社の調査によると、アジア太平洋地域では52％もの企業が意思決定の際にデータの確認をせず、いまだに直感のみに頼っているという。

　では社内にデータ主導の文化を根付かせるには、どうすればよいのか。まず実行したいのが、解決すべきビジネス上の課題とデータを結び付ける「目標設定」だ。これにより、少ないデータセットで正確な判断ができるようになる。さらに、クラウドERPのようなシステムの導入によって、誰もが必要なデータを参照できるようにする「データの民主化」を推進する必要がある。

　他にも、データを「自分事」にする仕組み作りや「直感とデータのブレンド」などに取り組むことで、データ主導の意思決定が実現できるようになるだろう。本資料ではこのように、自社経営にデータ主導の文化を取り入れるための5つのポイントを解説する。