情報セキュリティ担当者の作業負担を軽減、「脆弱性対策」を効率化する方法

　自社で利用しているOSやソフトウェアの脆弱性を把握しておくことは、サイバー攻撃に備える上で欠かせない取り組みだ。しかし、製品ベンダーや公的機関などから提供される脆弱性情報は製品名にばらつきがあるため、一元的に把握するのは難しく、収集にも時間がかかる。

　また、そもそも脆弱性の有無が分からない、対処要否が判断できないといった課題を抱える担当者も多いだろう。そこで注目されるのが、最新の脆弱性情報を翻訳・加工し、製品名を一意の名称に変換するサービスだ。同サービスを使えば、情報セキュリティ担当者の作業負担を軽減するとともに、脆弱性を漏れなく抽出することができる。

　加えて、攻撃コード情報の公開有無や悪用実績の有無、CVSS値などを基に、対処要否の判断要素となるリスクレベル情報を提供することも可能だ。本資料では同サービスの概要や3つの特長、強みを詳しく紹介する。他の脆弱性情報ソースと比較しながら、そのアドバンテージを明らかにしているので、参考にしてほしい。