行政界や国勢調査のデータも簡単に使える、地図システム開発を楽にするWeb API

　ポスティングや紙媒体の販促物を扱う事業者のよくある悩みが、新規顧客をより多く獲得すべくWebからの受注依頼に対応できるようにしたい、地図上で配布エリアを指定して見積もり依頼ができるシステムを作りたい、といったものだ。しかし、作り方が分からない、配布エリアを地図に表示したいが最適な地域を選定するためのデータ整備が大変、といった理由で実現できていないケースは多い。

　その解決策が、地図システム開発支援用Web APIの活用だ。行政界（都道府県・市区町村・大字・町丁目）やメッシュ、郵便番号エリアなどのポリゴンデータ、国勢調査や年収別世帯数推移といった統計データなどを、自社で開発することなく使用可能。開発のコスト削減や期間短縮を図れる他、データが毎年更新されるため、常に最新データを使ったシステム構築が容易に実現できる。

　本資料では同Web APIの特長を解説するとともに、ポスティング見積もりで利用した場合のシステムイメージや、取得したエリアの地図表示の例などを紹介する。最小限のリソースで、新規顧客の獲得から小口注文のフロー簡略化、リピートの注文増までを実現するその実力を、ぜひ確認してほしい。