調査で見えたデータドリブン企業の優位性、分析の時代に必要なデータ活用の勘所

　日本を含むアジア太平洋地域のビジネスリーダーを対象に実施したある調査によると、日本のデータドリブン企業の75％が、パンデミックの際にデータがビジネス上の有力なメリットを提供したと回答している。具体的には、チーム間のコラボレーションやコミュニケーション、戦略的な意思決定などでデータの有用性が示されているが、その数字は3割台にとどまっている。

　また、自社がデータドリブン企業であると考える日本のビジネスリーダーは51％存在するが、データドリブン企業であっても、データスキルに対する投資予算額の比率は他国より低く、データ認識には課題がある。あらゆるものを分析することの優位性が指摘される時代においては、データ認識を見直し、データカルチャーを築き上げたいところだ。

　本資料は、データドリブン企業の優位性とデータ活用の格差に関する調査結果をまとめたレポートだ。データスキルとマインドセットを改善する必要性を解説し、データドリブンに成功している企業の事例などを示した上で、データの有効活用を支援するBIソリューションも紹介する。