30カ国への調査で見えたランサムウェアの現状、被害を防ぐための6つの提言とは

　30カ国5400人のIT意思決定者を対象とした調査によると、ランサムウェア攻撃を受けた組織が37％と、依然として高い割合となった。規模別にみると、大規模な組織ほど攻撃を受ける割合が高いものの、中小企業においても3社に1社が被害にあっている。また、データが暗号化されるケースは減少する一方、恐喝されることが増えており、データを取り戻すために身代金を支払う組織が増えている。

　しかし、実際は身代金を支払ってもデータの一部しか手に入らないことが多く、攻撃による影響を修復するためのダウンタイムや人件費といったコストは、1年間で倍増している。こうした被害を避けるには、バックアップなどにおける高度で自動化されたテクノロジーの導入はもちろん、セキュリティオペレーションセンター（SOC）との連携など、ITスタッフの育成も重要になってくる。

　本資料では、2021年1月と2月に実施された調査結果を基に、ランサムウェア攻撃の手口や被害の現状を、国や業種別に詳しく解説している。またそれらを踏まえて、ランサムウェア攻撃対策における6つのベストプラクティスを提言しているので、ぜひ参考にしてほしい。