オフィスの縮小移転で注目、生産性を高める「フリーアドレス」導入のヒント

　コロナ禍でテレワークの急拡大に伴い在宅勤務の社員が増え、オフィスに余剰スペースが生まれている昨今。分散する拠点を移転／集約し、必要な機能だけを残したコンパクトな本社を設けるなど、オフィスの解約や縮小を決断した企業もでてきている。

　だが、オフィスの縮小移転は固定費削減につながるものの、それだけが目的となってはもったいない。社員一人一人の「働きやすい環境づくり」への投資に充て、生産性やエンゲージメントを高めることが重要となる。その中で導入が増えているのが、人数の増減にあわせて柔軟に座席運用でき、社員もより効率的に働くことが可能な「フリーアドレス」だ。

　ただしフリーアドレスでは、社員の所在の把握が難しいという課題もある点は考慮しなければならない。本資料では、ニューノーマル時代のオフィスと働き方の在り方を考察するとともに、社員の居場所を可視化し、フリーアドレスの悩みを解決するサービスを、導入事例も交えて紹介しているので、参考にしてほしい。